健康経営が働き方を変える
コロナ禍の今こそチャンス

当事業所では数年前より「元気」をキーワードに健康経営を実践。社員一人一人が心身ともに元気で働けることが重要であり、その結果が業務にも良い影響を与えると考えています。現在は8名の健康ワーキンググループを中心に、歩数計アプリや健康グッズの活用、有志による地域スポーツイベントへの参加、救急救命講習会、芋煮会や懇親会などを開催しています。こうした取り組みにより、社内にも健康を気遣う雰囲気が定着。社員間のコミュニケーションも活発になり、風通しのよい職場になってきたことも大きな成果だと思います。現在はテレワークが増え、運動の機会や会話も減少していることから、心のケアの必要性を感じています。今後も社員全員が心身ともにベストな状態で無理なく仕事に臨み、自己実現を果たせる職場づくりを行っていきます。

当社は生命保険会社であり、企業の健康経営推進を支援する立場でもあることから、社内全体で「もっと健康に意識を向けなければ」という思いがあります。健康経営の実践は整備段階ですが、これまでも宮城県主催の「企業対抗アプリ大運動会」やウォーキングアプリのキャンペーンに参加するなど、個人の健康増進や社員間のコミュニケーションの活性化に役立ててきました。そのほか、当社発行の健康情報紙の活用や産業医のオンラインセミナーにも参加し、情報の共有も図っています。現在はテレワークの導入により交代での出勤ですが、ストレス軽減策としてオンラインで顔を見ながらの会話を大切にしています。今後も健康の尊さを学び、体験する機会を増やしながら持続的な事業の運営に生かし、健康経営を盛り上げていきたいと思います。

「患者さんを元気にするためには、自分たちから」との考えから、全員が健康で共に長く働ける職場づくりを模索していました。そんな折健康経営の存在を知り、改善策として取り組んだのが総菜やフルーツの宅配サービスです。これは、栄養バランスが偏りがちな食事を補うもので、スタッフには「お昼の楽しみが増えた」と好評です。また、スタッフが体の不調や家庭の都合などで遠慮がちに休暇を申請している状況を知り、誰もが気兼ねなく休めるよう「有給休暇の完全消化」を義務化しました。オン・オフそれぞれが充実することで、仕事への意欲や集中力にも変化が見られ、スタッフ間の連携にも好影響を感じています。そのほか、定期健康診断を毎年実施し、健康指導を行うほか、定期的に個人面談を行い、何でも気軽に話し合える職場環境づくりを行っています。